コーポレート・ガバナンス社外取締役が語る
TDKのコーポレート・ガバナンス

社外取締役
取締役会議長
指名諮問委員会委員長
イノテック株式会社代表取締役会長澄田 誠

社外取締役
取締役会議長
指名諮問委員会委員長
イノテック株式会社
代表取締役会長澄田 誠

指名諮問委員会
委員長コメント

TDKは2017年3月期に石黒社長が就任したばかりではありますが、すでに戦略の方向性に合致した次世代のリーダーシップ像や、リーダー育成システムの構築に関する議論を活発に進めてきました。

TDKは、近年のM&Aによって、体制面でも戦略面でも一層グローバル化が進展しています。そのため、リーダーがエスカレーター式にプロモーションされる仕組みではなく、外部から見ても高い透明性がある仕組みを整備する必要があるという認識を、石黒社長をはじめとした経営陣と我々委員会メンバーが共有しています。また評価尺度についても、グローバルな感覚を持ち合わせているかといったことや、長期戦略を遂行できる能力を有しているかといった評価が必要だという考えで一致しています。グローバル人事の知見を持つ人財・総務本部長のAndreas Kellerのもと、日本人に限定しないワールドワイドな候補の選抜や、キャリアパスの設定など、具体的な仕組みを検討しています。2018年には、大きな変革に挑戦するTDKにふさわしいサクセッションプランをご報告できると考えています。

社外取締役
オンキヨー株式会社
社外取締役
Gibson Brands, Inc.
社外取締役
CYBERDYNE株式会社
社外取締役
株式会社
豆蔵ホールディングス
社外取締役
フリービット株式会社
社外取締役吉田 和正

報酬諮問委員会
委員長コメント

市場環境、顧客ニーズが激しく変化する中、TDKでは、さらなる成長と技術リーダーシップの強化を目指し、「高い業績連動性」と「株式報酬型ストックオプション」を中心とした役員報酬制度を導入しておりました。

同時に、①コーポレートガバナンス・コードによる中長期的な業績連動報酬の推奨、および②グローバルな事業運営を加速させ、より高い成長を実現する経営の方向性、の2点を積極的に取り込むために、2014年から2015年にかけて、報酬諮問委員会を中心に活発な議論を繰り返してきました。そして、2015年に中期経営計画の達成を軸とした「業績達成条件付き株式報酬型ストックオプション」を新たに導入しました。

さらにTDKは、この中期経営計画に沿った事業運営の方向性を明確に示し、既存のコア事業に加え、新たな価値の創出エンジンとなるセンサシステム事業を2017年4月に起動させました。

TDKはこの新しい取り組みを中心とした事業構造への移行と、それに合わせた経営のグローバル化の進展に力強く取り組みます。経営トップ、そして各役員がより高い目標へ向かって継続的な成長を目指すために、報酬諮問委員会で活発な議論を行い、さらなる成長に向けて、最適な役員報酬制度の構築を引き続き実行していきます。

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コーポレート・ガバナンス